目を経由せず脳に直接ワイヤレス、視覚野インプラントが3人目の盲目患者に

スマートフォンを充電器につながずに使うのが当たり前になったように、医療機器の世界でも「ワイヤレス化」が静かに進んでいます。その最前線の一つが、まったく目の見えない人にもう一度視覚を取り戻そうとする脳インプラントです。「網膜と視神経を迂回し人工視覚を作り出す新しい脳インプラント」と報じられたとおり、米国で進む臨床試験で3人目の盲目の参加者にワイヤレス型インプラントが移植されました。目を一切経由せず、脳に直接「光のような信号」を送り込むこの装置の仕組みと意義を読み解きます。

目ではなく脳に信号を届ける仕組み

今回使われた装置の名前は 皮質内視覚プロテーゼ（ICVP） といいます。プロテーゼとは体の機能を補う人工的な装置のことで、義足や人工関節と同じ「体の機能を代わりに担う装置」の仲間です。

通常の見え方は、目に入った光が網膜で電気信号に変換され、視神経を通じて脳の後ろ側にある視覚野まで運ばれることで成立します。しかし、網膜や視神経が病気や事故で損傷すると、いくら目の前に光があっても脳には届きません。ICVPはこの「壊れた配線」をまるごと飛び越え、信号の終点である視覚野に直接電気刺激を送り込む発想で作られています。装置は脳に埋め込む小型の刺激装置がいくつも並び、それぞれが電極を備えてごく弱い電気を送ります。

今回の3人目の参加者には、合計34個の刺激装置と544個の電極が脳に埋め込まれました。電極の数は人工視覚の解像度に直結する要素で、研究者はこの数を少しずつ増やしながら、患者がどこまで「形」を認識できるかを探っていきます。

3人目の成功が意味すること

ICVPプロジェクトは、米国のイリノイ工科大学を中心に、ジョンズ・ホプキンス大学やシカゴ大学など複数の研究機関が連携する長期の研究計画です。今回の手術はシカゴのラッシュ大学医療センターで行われました。

ステップ	内容
1人目・2人目	ワイヤレスICVPの安全性と装置の安定動作を確認
3人目（今回）	同じ手術手順を再現できることを実証
今後	視覚障害が成人後に起きた参加者を募集し試験を継続

医療機器の世界では「一度成功した」ことよりも「何度でも安定して再現できる」ことのほうがはるかに重要です。執刀医のセペル・サニ医師は、3例目の成功を「重度の視覚障害を抱える患者に意味のある選択肢を届ける重要な一歩」と表現しています。

主任研究員のフィリップ・R・トロイクが指摘しているとおり、このプロジェクトは数十年単位の基礎研究を「実際に手術室で使える装置」へと橋渡しする試みです。臨床応用が見えてきたタイミングで、研究チームは新たな参加者の募集も始めました。条件は、人生のある時点までは正常に見えていた人。これは脳の視覚野が一度「見ること」を学習している人のほうが、再び信号を解釈しやすいと考えられているためです。

「少しの光」が変える日常

ワイヤレスのインプラントを埋め込んだだけでは、すぐに景色が見えるわけではありません。手術から約4週間の回復期間を経たあと、参加者はシカゴ・ライトハウスのヒルトン研究センターで本格的な訓練を始めます。

訓練の目的は、脳が刺激装置から送られる信号を「視覚」として解釈できるようになることです。最初に感じるのは光の点（ホスフェンと呼ばれます）の集まりにすぎませんが、繰り返し訓練することで「目の前に障害物がある」「ドアの輪郭がここにある」といった情報として読み取れるようになると期待されています。

シカゴ・ライトハウスの会長兼CEOであるジャネット・P・シリックは、「完全に視覚を失った人にとって、わずかな光を感じられるだけでも日常は大きく変わる」と語っています。視覚を完全に失った人にとって、玄関のドアの位置がわかる、人が近づいてきたことがわかる、というだけで生活の自立度は大きく変わります。研究チームは、参加者の適応の度合いや使い勝手、長期的な安全性を1〜3年にわたって追跡する計画です。

記者の視点：日本の研究と組み合わせて広がる可能性

日本ではこの分野でも独自の研究が積み重ねられています。慶應義塾大学や大阪大学はBMIや人工網膜の領域で実績を持ち、京都産業大学では外界の情報を視覚野に直接届ける研究も進められています。

注目したいのは、米国のICVPと日本勢のアプローチは競合だけでなく相互補完になりうるという点です。米国のチームは「ワイヤレス化」と「電極数を増やす」スケール拡大を得意とし、日本のチームは小型化や倫理面の議論、リハビリ手法の精緻化に強みがあります。視覚障害者の人口は世界で増え続けており、日本の高齢化を考えれば、こうした技術が国内で受け入れやすい形に整備されていく価値は非常に高いはずです。

一方で、脳に異物を入れる手術はリスクと隣り合わせで、装置の長期安定性や費用の問題も避けて通れません。今回のICVPでは1〜3年の追跡で安全性を確かめる予定ですが、社会実装には保険や規制の整備も必要になります。技術と制度、両輪での議論が今後ますます重要になりそうです。